2020年に改正省エネ基準が義務化「ＺＥＨ」と「ＺＥＨ＋」の普及を後押し

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2020年に改正省エネ基準が義務化「ＺＥＨ」と「ＺＥＨ＋」の普及を後押し

2020年に改正省エネ基準が義務化「ＺＥＨ」と「ＺＥＨ＋」の普及を後押し

2018/7/5
ハウジング

資産価値の面からも長い目で見て検討を

ＺＥＨのイメージ（出典＝経済産業省資源エネルギー庁のホームページより）

二酸化炭素削減の世界的な働きと、ほとんどを輸入に頼っている日本のエネルギー問題を背景に、２０２０年から新築住宅に対して、改正消エネ基準（13年基準）を満たすことが義務づけられます。そんな中、国と住宅業界が推進する「ＺＥＨ（ゼロ・エネルギー・ハウス）」が徐々に広がりをみせています。

ＺＥＨとは、断熱・気密性を高めて省エネルギー化し、一次消費エネルギー（照明や給湯器など）を20％以上削減、さらに太陽光発電システムや家庭用燃料電池でエネルギーを創出することで、年間に使用するエネルギー量を正味ゼロにするというもの（図参照）。

「ＺＥＨビルダー」として登録されている、ヤマイチエステート・ＧＬホーム和歌山店・店長の天堀充信さんは「高断熱・気密にすることで、冷暖房効率が高まり、建物全体が一定の温度で保たれやすくなります。つまり快適に過ごせるということです」と利点を説明。

続けて、「住宅業界はスクラップ＆ビルド（壊してはつくる）からストック（住宅の長寿命化）へ変化してきています。電気代のランニングコストがほとんどかからないので、長い目で見るとお得な場合も。住宅の売却を視野に入れても、ＺＥＨでない場合は資産価値が下がってくると考えられます」と先を見通します。
今年度はより性能を高めた「ＺＥＨ＋（プラス）」が新設されました。天堀さんは「ＺＥＨに比べ、ＺＥＨ＋は一次消費エネルギー量の25％以上の削減などが条件です」と違いを話します。

ＺＥＨもＺＥＨ＋も国の補助金制度を使うことができますが、公募期間や要件があるので、あらかじめ計画を立てておくことが大切です。せっかく家を建てるなら、快適に暮らせることはもちろん、次世代に残せていけるように資産価値の面からも検討してみては。