5類移行後もこだわりたい家づくりアフターコロナの住まいに関する意識調査

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立地、間取り、性能のニーズに変化あり

和歌山市にある賃貸一戸建て物件の一例（写真提供＝ヤマイチ・ユニハイムエステート）

新型コロナウイルス感染症の位置付けが、5類に移行して半年がたちました。コロナ禍で高まった住まいのニーズは、現在はどのように変化しているでしょうか。

不動産の開発や売買、賃貸を手掛ける「ヤマイチ・ユニハイムエステート」(本社=大阪府大阪市)は、「アフターコロナの住まいに関する意識調査」を9月にウェブアンケート方式で実施。家の購入を検討中または情報収集をしている全国の20～60代の男女を対象に、400の有効回答を基に結果をまとめました。

「5類感染症への引き下げ後、住まい探しの条件に変化はありましたか」の問いに、「少し変化した」の答えがもっと多く31％。「変化した」の19・5％と合わせると、半数の人に変化が見られました。住まい探しで変更した条件は、「立地」が最も多くて31％。「間取り」が28・6％、「建物性能」が22％と続きます。

それぞれの変更の理由に、立地では「テレワークで公共交通機関を使わなくなった」「災害時に対応可能な場所を希望」などの回答がありました。間取りでは、「広さ」と「部屋数」の回答が7割を占め、「換気がよく、ゆとりある空間がほしい」「病気のときに隔離する部屋が必要」などの声があったのが特徴的。建物性能に関しては、「耐熱性・気密性能」「創エネ・省エネ設備」「防音性能」の回答率が高く、在宅時間が長くても、居心地の良い室内環境を整える基本性能が求められていました。
コロナ禍では、テレワークの仕事スペースやパーソナルスペースの確保を求め、一戸建て住宅のニーズが高まりました。今回の調査結果から、今後もその傾向が続くと考えられそうです。

「新築や中古の購入だけじゃなく、賃貸物件に住むなど、一戸建ての選択の幅は広がっています」と話すのは、同社経営企画本部の髙橋研策さん。「弊社が和歌山エリアで扱っている賃貸一戸建てでは、入居者の家族構成はファミリーやご夫婦が多いですね。『部屋数があり、空間が広い』『ペットを飼える』『転職・転勤』『駐車場がある』などが、入居理由に挙げられていました」と、現状を伝えてくれました。