コロナ禍でも、マイホーム購入に意欲的
新型コロナウイルスの感染拡大が長期化する中、皆さんの住まいづくりへの影響は？
野村不動産ソリューションズ(東京都新宿区)の不動産サイト「ノムコム」(https://www.nomu.com/)が2011年から定期的に実施している「住宅購入に関する意識調査アンケート」。今年7月20日～8月1日に調査した結果が公表されました。
「(コロナ禍で)住まいの購入検討に変化はありましたか」の質問に対し、「影響なし。引き続き探している」が53.6%、「コロナの流行で購入検討を一旦休止したが、長期化により検討を再開した」が9.3%で、62.9%がマイホームの購入に意欲的。一方、「一旦休止することにした」は7.4%、「検討を休止中」が29.6%で、その理由に「経済的な影響を受けている」を挙げています。
また、「住宅購入予算を変更しましたか」の設問には、「特に変更していない」が83.8%。「住まい探しの希望条件を変更しましたか」に対しても、「変更しなかった」が63.8%で、現在、家づくりが進行中の人たちにとって、それほど大きな影響はない様子。希望条件を変更した人に、「予算以外で最も大きく変更した条件は？」と聞くと、「エリア」と答えたのが31.7%、次いで「間取り」25.1%、「広さ」23%。マンション派が多いといわれる首都圏では、このコロナ禍で「広さ」を求めて一戸建てのニーズが高まり、また、テレワークの導入もあってか、郊外での暮らしを望む声が増えているようです。
和歌山では、もともと戸建て需要が高く、車通勤が主流のため、郊外にマイホームを持つ人も多く、「エリア」に対する意識は都心部とは少し違いますが、間取り、広さへの意識変化は同様と考えられます。玄関から近い場所に手洗い洗面の設置、テレワークや子どものオンライン学習を意識した個のスペース、おうち時間をより有意義にするバルコニーや庭など、コロナ禍において住空間に求める要望は都心も地方も同じように変化してきています。
まだまだ先行きは不透明ですが、自分たちの今後の暮らしをしっかり見据え、無理のない資金計画で、後悔のない家づくりを！
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