住宅リフォーム推進協議会が公表2021年度住宅リフォームに関する消費者実態調査

Home
- ハウジング
住宅リフォーム推進協議会が公表
2021年度住宅リフォームに
関する消費者実態調査

住宅リフォーム推進協議会が公表
2021年度住宅リフォームに
関する消費者実態調査

きっかけは老朽化、予算オーバーも

リフォームに関連する非営利法人・行政団体などで組織する「住宅リフォーム推進協議会」は、住宅リフォームの実態を把握するため、「住宅リフォームに関する消費者(検討者・実施者)実態調査」を実施。2021年8月に行われた21年度の調査結果が、このほど公表されました。

同調査は、直近3年以内のリフォーム実施者および検討者各1000人に対して行われ、実施者の53・1％が初めてのリフォームと回答。実施者も検討者も半数近くが、「構造部分の老朽化」をリフォーム検討のきっかけに挙げ、「設備・機器の老朽化」「水回り・家事動線の使い勝手が悪かったから」と続きます。築後年数が経過するほど、“補修・修繕目的”が多く、築年数が浅いと、「特定の目的やスペースの不足」「収納の不足」といった“改修・リノベーション目的”の割合が増えます。特に若い世代は、長引くコロナ禍で“おうち時間”が増え、不満やニーズがリフォームへと結びついているようです。

具体的にリフォームを実施した箇所は、「トイレ・便所」「浴室・洗面所」「キッチン・調理室」と水回りが上位。「外壁」は、検討段階では予定していなかったけど、他の部分をリフォームするにあたり実施したという傾向が表れています。また、費用については、検討者の希望予算平均が249万1000円、実施者の検討時予算平均は261万9000円なのに対し、実際にかかった費用は平均341万3000円。4人に1人の割合で費用が予算を上回っていて、その要因は、リフォーム箇所の増加や設備のグレードアップなど。

契約事業者は、一戸建てでは地元の工務店が37・5％と最も高く、マンションでは地元密着のリフォーム専業社が30・1％を占め、その情報は、インターネットで収集している人が多数。事業者選びに関しては、担当者の対応・人柄、工事価格の安さ、工事の質・技術が重要視されています。